自社ECとは？モール型ECとの違いやメリット、成功事例も含めてご紹介！

2021.10.20
(2021.12.22更新)

自社ECとは、企業独自のドメインを使用してその企業自身が運営するECサイトのことを指します。自社ECとよく対比されるのが楽天やAmazonなどに出店してECサイトを運営するモール型ECです。
手軽に低コストで始められることからモール型ECは非常に人気です。しかし自社ECもその独自性の高さから近年注目を集めています。
そこで今回は、モール型ECと自社ECの違いから自社ECのメリットや成功事例までご紹介いたします。ECビジネスを始めたいけどどちらの形態にしようか迷っている方、モール型ECを運営しているけど自社ECにも関心がある方は是非ご一読ください。

この記事を書いた人

藤井玲

2002年に楽天市場へ出店したことをきっかけに、EC支援サービスの提供をスタート。
累計１８年、１５０社以上のサイト制作、運営経験を持つ。
一部上場企業のECサイトを１０年間運営した経験から、運営全般、フルフィルメントの知見が豊富。
現在は、Shopify Expert Partnerとして、ECサイトの新規出店支援はもちろん、
売上改善や業務改善などのコンサルティングを手掛けている。

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自社ECとは？

自社ECとは、企業独自のドメインを利用して運営するECサイトのことです。自社ECにはいくつか構築方法があり、それぞれの構築方法によって制作にかかる工数やコストはもちろん、搭載できる機能やデザインの自由度が異なります。
自社ECの構築方法で一番安価なものがASPカートシステムです。ASPとはクラウド上で提供されている、サイト構築に必要な機能を兼ね備えたシステムのことです。ASPカートシステムには無料のものと有料のものがあります。無料か有料かにってサイトのデザイン性やカスタマイズ性が違います。
反対に一番高額な構築方法はフルスクラッチです。フルスクラッチとは、既存のシステムなどは一切使用せずに0から自社のECサイトを制作するという構築方法です。実現には工数もコストもかかりますが、自社の独自性を全面に押し出したECサイト構築ができるのが大きな魅力です。

自社ECとモール型ECの違いとは？

自社ECとモール型ECの違いは、両者のECサイトを運営する目的にあります。
まずモール型ECとは複数のネットショップを集めて構成したインターネット上のECショッピングモールのことです。国内のモール型ECではAmazonや楽天、Yahooなどが有名です。
モール型ECの強みは有名で強力なドメインを活用することによる集客力です。そのためECサイトで短期的に売り上げをあげたい事業者の方におすすめです。
一方で自社ECの強みはECサイトの独自性とデザイン性、機能の拡張性にあります。そのため商品の販売はもちろん、長期的な目で見た企業ブランディングによる認知度の拡大にも自社ECサイトは活用することができます。
このように「短期的に成果（売り上げ）をあげたい」時に活用するモール型ECと「長期的な目で見たマーケティングをしたい」時に活用する自社ECではECサイトを運営する目的が異なります。

自社ECが注目されている理由とは？

自社ECが注目されている理由には、近年EC業界を含む小売業界で注目されているD2Cというビジネス形態にあります。D2Cとは「Direct to Customer」の略で、企画・製造した製品を中間流通業者や小売業者を解さずに直接販売まで自社で一貫して行う形式のびじねすのことを指します。
このように顧客と企業が密に関わることで、ロイヤルカスタマーを育て売り上げを伸ばしていくという効果が期待できます。
ECサイトにしても同じで、楽天やAmazonなどのモールを介さずに自社ECサイトを構築・運用するというD2Cの考え方を活用し、長期間にわたる顧客との関係構築を通してリピート顧客の獲得を目指すという運用方法が主流になりつつあります。
これが自社ECサイトが近年注目を集めている理由です。

自社ECサイトを持つ3つのメリットとは？

近年注目を集めている自社ECですが、これを導入することで具体的にどのようなメリットが得られるのでしょうか。
そこで以下では、自社ECの構築・運用によって得られる3つのメリットをご紹介していきます。

機能・デザインの自由度が高い

自社ECを構築する一番のメリットは、ECサイトのデザインや機能を自由に決められる点です。例えばモール型ECを利用してECサイトを構築しようとした場合、簡単にサイトが制作できる反面機能面やデザイン面での制約があり自社の運用形態までECサイトのテンプレートに合わせなければならないときがあります。
しかし自社ECの場合自社独自のECサイトを1から構築するため、デザインテンプレートと希望の運用方法の間で板挟みになることがありません。
運用開始後も自社ECでなら機能を追加したい時にはその修正や開発スピーディに行うことができます。
そのため新たなマーケティング施策にも挑戦しやすく、売り上げの最大化を狙いやすい状況を作ることができます。

企業や自社製品のブランディングができる

自社ECではモール型ECと異なり企業や自社製品のブランディングを行えるのも大きなメリットです。独自性を前面に押し出したデザインやドメインを生かしてECサイトを構築することで、サイト自体が企業ブランディングの一手を担うことができます。
モール型ECのような集客力には欠けるかもしれませんが、自社ECではサイトを活用した丁寧なブランディングで優良なリピート客を増やしていくことができます。

利益率が高い

自社ECのメリットとして、モール型ECに出店するよりも利益率が高いという点があげられます。通常ECモールにショップを出店すると、せっかく商品が売れても運営元にある程度の手数料を支払う必要があります。
しかし自社ECであれば、売り上げから仕入れ値や人件費などを引いた利益をそのまま自社のものとして還元できます。確かに自社ECは構築までに多くのコストがかかりますが、開店した後は順調に売り上げを上げると仮定したとき長期的な目で見ればECモールよりも多くの利益を得ることができます。

自社ECサイトでAmazonの集客力を利用できる？

自社ECサイトの弱みとして、モール型ECに比べたときに集客力が無いという点があげられます。
しかし自社ECサイトとともにAmazonにも出店することでAmazonの集客力を活用しながら自社ECの強みであるブランディングやロイヤルカスタマーの育成を行えます。
具体的にはまずAmazonマーケットプレイス内でブランドの存在をユーザーに知ってもらい、すぐに購買に結びつくユーザーを自社ECに送り込む導線を確保します。
このことによってD2Cビジネスも可能になり、優良なリピーターの獲得にも繋げられます。
加えてAmazonには競合他社製品が沢山売買されています。Aamazonという大きな市場は、自社製品の価格設定やブランド価値のリサーチにも活用できます。

モール型ECを運営していても自社ECを併用すべき理由とは？

自社ECサイトでモール型ECサイトの集客力を活用できるように、モール型ECサイトのみを運用しているという企業でも自社ECの構築への着手には大きなメリットが生じます。
モール型ECを運営していても自社ECを併用すべき理由は、併用することで価格勝負になりがちなモール型ECからユーザーを流入させ、自社ECでロイヤルカスタマーへと時間をかけて育てていくことができるためです。
加えてモール型ECの場合、同じモール内で同じ系統のある商品が炎上するなどのトラブルが発生したとき、その影響を自社製品も受けてしまう可能性があります。
モールの売り上げのみに依存している場合、何らかのトラブルがモール内で発生した場合に大打撃を受けることになってしまいます。
そのため売り上げを確保するためのリスクヘッジとして自社ECを併用するという方法も存在します。

自社ECサイトの成功事例3選

K-GOLD様

K‐GOLD様は、「人々に喜ばれるリサイクルの実現を通じ、社会に貢献する」という企業理念のもとリサイクルシステムの構築・提供をおこなっている企業です。K‐GOLD様では自社ECサイトを構築することで信頼性のあるデザインやユーザビリティを一番に考えた商品カテゴライズ、様々なデバイスへの対応を実現しました。

ミューラージャパン様

ミューラージャパン様は優れた品質と性能で世界中のアスリートに愛用されているスポーツケア製品を販売している企業です。
ミューラージャパン様は、様々なスポーツケアブランドの総合型サイトのため商品数が多い企業ですが自社ECの構築によって分かりやすい商品のカテゴライズや表示方法を実現しました。
加えて取り扱っている各ブランドのカタログもECサイトに搭載することでブランドや商品に対する知識をユーザーが深めやすいように設計しています。

UNMIX（アンミックス）様

UNMIX様はビューティークリエイターの吉川康雄さんが手掛けるメイクアップブランドです。UNMIX様は自社ECを構築することで、同社の注目商品であるリップスティックの発色を最大限にアピールできるような全体の構成とデザインを実現しました。UXにも注力しつつ、デザインにもこだわったサイトを構築しています。

まとめ

今回の記事では自社ECについてモール型ECとの違いや自社ECのメリット、成功事例をご紹介いたしました。自社ECにはそれ自体に様々なメリットがあり、モール型ECと活用することでさらにお互いの長所を活用したECサイト運用が可能になります。
モール型ECを既に運用している方、ECビジネスをやってみたいけどまだ始められていない方はこの機会に自社ECサイトの構築を検討してみてはいかがでしょうか。