Last Updated on 10月 7, 2021 by ART TRADING
現在では、様々な世代に普及し、その利便性が注目されているネットショッピングですが、その中でも多方面に広がりを見せているのがアパレルのネットショッピング業界です。今回は、そんな注目すべきアパレルECの特徴や開業方法について、成功事例、メリットやトレンドなどを交えながら紹介していきます。
Contents
アパレルECのコロナ禍での現状と伸び
アパレル市場では
飲食業会や旅行業界など、多方面に深刻な打撃を与えたコロナ禍でも、“巣ごもり消費”でEC売上が向上していると言われているのがファッションECです。
国内の大手アパレル企業でも、新型コロナウィルスによって不採算店舗・事業にメスを入れるなどの対策が取られてきましたが、一方で「デジタル」を主軸に改革が急がれています。アパレル市場では毎年EC化率が1~2%程度上昇しており、アパレルECの市場規模は、2019年では1兆9,100億円に上ります。
そもそもECとは?
アパレル業界に限らず広く使用されているECですが、そもそも「EC」とはどういう意味でしょうか。
ECとは、「エレクトロニック・コマース(electronic commerce)」の略称です。日本語ですと、「電子取引」と表します。「電子取引」とは、インターネット上でモノやサービスを売買することです。
ECとは、「インターネット通販」「ネットショップ」と言われているサービスの総称なのです。
アパレルECの種類とそれぞれの特徴
アパレルECと一概に言っても、形態や種類などは様々です。メーカー・ブランド以外にも売り手が出てきたことにより、アパレルEC自体の数も増えてきました。種類や特徴を掴むことで、よりアパレルECへの理解を深めていきましょう。
【メーカー、ブランド直販系】
実際の店舗も持ちながら、オンラインストアも展開もしているメーカー・ブランドが運営するECサイトのことです。自社製品のみの取り扱いとなるので、それぞれのブランドの世界観にあったブランディングが可能です。ブランドによって、オンラインストア限定のアイテムを販売するなど、そのブランドのファンに向けての集客施策も自由に行うことができます。また、実際に店舗に足を運んでからの購入が可能なので、サイズ感や質感などをインターネット上でもイメージしやすいという利点もあります。最近では、在庫の確認や試着の取り置きなど、リアルの店舗との連携も可能になってきており、さらに利便性が高まってきています。
しかし、ショッピングモールのように"複数のブランドを見比べながらショッピングを楽しむ"といった体験とは目的が異なるため、販売ターゲットは絞られます。最初は集客力や信頼性は、各ブランドそのものに依存しますし、。集客施策も販売サイトのシステムも自社対応のため、モール型に比べると負担は重いかもしれません。
【モール系】
こちらは、テナント型とも言われ、ショッピングモールのように様々なブランドが掲載されているECサイトのことを言います。「ZOZOTOWN」や「楽天市場」などの例を見るとわかりやすいです。
多数の商品を扱っているため、欲しいアイテムを幅広い選択肢の中でカテゴリやサイズ、カラーなどを絞り込み、より利用者の理想に近いアイテムを選び出すことが可能です。また、様々なブランドの服を一括購入することができるのも魅力の一つです。
モールECにテナント料を支払うことで出店することができますが、モールECサイト自体に集客力や信頼性があるので、自社で集客施策などの負担も軽くなり、認知拡大が狙えます。サイトのシステムも、モールECにまかせてしまえます。そのため、ブランディングのしづらさや、お店の多さゆえの競合性などのデメリットも考えられます。
【個人経営系】
チェーン展開をしておらず、個人で経営を行うショップのECサイトのことを言います。実店舗での販売だけでなく、ECサイトだけで営業を行っているケースもあります。
大手のアパレルショップやサイトでは扱わないような、オーナーが選んだマニアックな商品を展開することができます。
アパレルECにおけるメリット
メリット①世界中どこにいても買い物ができる
サーバー上の店舗なので、利用者はインターネットが繋がれば全国どこにいても買い物をすることができます。
メリット②24時間365日
営業時間の縛りがないので、24時間いつでも販売を行えます。利用者が望む時間や購買欲が高まったタイミングなどに、自由に買い物をしてもらうことが可能です。
メリット③店員が必要ない
実際の店舗と違い、販売員は必要ありません。人件費の削減にもなりますし、人の手を介さないという点で、現在のコロナ禍では需要が高まっています。
メリット④商圏が広がる
実際の店舗とは違い、アパレルECでは場所的制約はありません。利用者は、自宅にいながらも好きな店で買い物を楽しめ、外国語対応をするだけで、商圏を日本以外にも構築することが可能です。
メリット⑤最安値での購入が可能
ECサイトであれば店舗の賃貸料や人件費がかからないため、実際の値段よりも安く商品を販売することができます。
アパレルECの注意点
注意点①実際に手に取れないため、イメージと異なり返品の可能性も
ECサイト上では、実際に商品を「着る・見る・触る」ことができないため、届いた商品がイメージとは異なる可能性があります。そういったギャップ改善のために様々なサービスが開発されてきていますが、やはり実店舗に比べて納得したものを探すのに手間がかかる、という注意点は挙げられます。
注意点②ライバルが多い
実際の店舗であれば、競争の激しくない地域などもあるかもしれません。ECサイトでは、場所的制約はないですが、それがライバルにも当てはまります。利用者が検索して出てきた商品すべてがライバルに当てはまると言えるでしょう。そんな「超激戦区」で自社の商品を売るには、やはり集客施策やマーケティングが重要になります。
アパレルECの始め方・手順は?
ショップの形式を決める
モール型なら
初期費用・月額料金がかかりますが、初期費用は無料から始められ、月額料金も無料から5千円~5万円などプランにより様々です。また、出店料が無料でも、決済のタイミングでマージンを支払う仕組みになっているECサイトもあります。
個人でネットショップを持つなら
インターネット上のサーバーを借りて、ショップを開きます。ECサイトのデザインやシステムなどを一から製作依頼をすると、何十万円もかかってしまいますが、「ASP型ネットショップ」「ASPショッピングカート」と呼ばれるサービスなら、初期費用・月額料金ともに無料で販売システムやショップデザインを利用することができます。
初期費用・月額費用ともに無料ですが、売上げの5%前後のカード決済手数料をおさめるシステムが多く、無料プランのほかに、メルマガ発行・クーポン・広告などのオプションをつけると、月額1000円~3000円程度が必要になってきます。
ECサイトサービスに契約する
利用するECサイトの形式を決めたら、次は契約申し込みです。
契約のために用意しておくものは、モール型であれば各モールの規定に基づき、出展申し込み書や審査書類、商材の写真などが必要になってきます。ASP型の場合であれば、基本的にはメールアドレスとクレジットカード情報があれば可能なことが多いです。
必要な仕事道具を用意する
開業に必要な必要最低限の仕事道具を揃えましょう。
インターネットに接続できるスマホやPC・梱包材・商品の三つです。
アパレルECの現状の課題
ネットショッピングとは切っても切れないサイズ・イメージ問題
アパレルは、リアルの店舗であれば、試着してサイズ感を確かめることができますが、ECサイトでは、実際に試着して自分のサイズ感を掴むことが難しいです。アパレルはECサイトとは相性の悪い業界とも言えます。
その問題を解決するために、様々な企業や個人から多くのソリューションが生まれてきています。アパレル業界のEC化率が伸びている背景には、このような要素もありますが、やはりサイズ問題やそこから波及する返品問題の解決には、さらにアパレルEC全体でのこれらのソリューションの普及などが必要になってくるでしょう。
自社ECサイトでの集客施策の負担
注意点でも述べたように、ライバルサイトや商品が数多くある中で、自社サイトや商品を埋もれないようにするには、集客施策に力を入れる必要があります。ECサイトを作っただけでは、誰もサイトに訪れてくれないため、ECサイトで一番重要になるのは集客なのです。
また、チラシを作成したり、目立つ看板を作ったり、店の前で呼び込みを行うなどの実際の店舗における集客方法とは違い、ECサイトの集客方法は、経験者でないと実践が難しいのも特徴です。
成功事例を解説
「ユニクロ」
自社運営の強みを活かして店舗・ECサイト・アプリの連携を充実させ、利便性を高めています。「MySize ASSIST」というサイズアシスト機能を使い、適切なサイズを選ぶことができるなど、安心してショッピングができるような機能が備わっています。
「ZOZOTOWN」
代表的なモールECであるZOZOTOWNでは、コンバージョンを高めるため、カートまでのアクションが最短になるような工夫がされています。他のECサイトと比べて、カートに入れるまでの「サイズの選択→色の選択→カートに入れる」というステップをワンクリックで選択することができ、コンバージョン直前での離脱の抑制につながっています。
アパレルECのトレンド
現在、効果があったと評価が高い集客施策としては、「ECアプリ」・「自社メディアアプリ」などといったアプリ運営や、「Instagram広告」「検索連動型広告」などのウェブ広告が挙げられています。また、「ライブコマース」や「LINE広告」「スタッフコーデ」など、自社の情報発信力を強化するような施策が、今後影響力を持ってくるのではないかと予想されています。
まとめ
近年、ショッピングが多様化しているように、プロモーション手法においても多様化が見られます。新しい・流行っているような集客施策を敏感に察知し対応していければ、アパレルEC市場は右肩あがりの巨大市場ですので、コンバージョンにつなげていけるのではないでしょうか。
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